環境問題は、地球温暖化による気候変動などに代表されるように近年ますますグローバル化し、かつ複雑化しています。その中で、国や自治体の政策だけではなく、これらの問題を踏まえた上で、私たち個人、そして企業あるいは地域社会の取り組みの積み重ねが益々重要になっています。

エネルギーの問題は、地球温暖化のもっとも大きな原因となっている二酸化炭素の排出と密接に関連しており、その解決に向けて太陽を源とする再生可能なエネルギーとして自然エネルギーの普及が鍵を握っています。個人や企業の活動において電気やガソリンなどのエネルギーは欠かすことができませんが、その供給方法や利用技術は多様化してきており、省エネルギーへの取り組みも京都議定書の目標達成に向けて加速しています。

また、より多くの人々が環境問題を正しく理解し、協働して問題の解決に取り組むには、全ての主体において環境教育が重要です。昨年より国連の「持続可能な開発のための教育の10年」が日本の提唱でスタートし、より広い視野での環境教育への取り組みが始まっています。環境行政については「第三次環境基本計画」が今年からスタートし、従来の省庁の枠を超えた連携により、様々な省庁において環境への取り組みが求められています。

これらの取り組みに対する評価を行う持続可能性についての「指標」の活用が、長期ビジョンの策定などと共に重要になってきているのではないでしょうか。